WEBサイトで検索、見つかったフィールドサポート事業者へ依頼の相談をしても、対応不可と断られてしまうことがあります。
断られる理由は大別すると、さほど種類はありません。
なぜ依頼が断られるかを知ることが、スムーズな依頼のコツです。
作業日が迫りすぎている
作業日の1～3日前に作業を相談をしていませんか？
オンサイトワーク事業者も連日仕事をしたいので、当然空いている日程があれば日々積極的に予定を埋めようとしています。
通常、作業日の2週間から1週間前には作業相談と予定確保が終わっていることが多く、作業日の1～3日前に相談するということは、作業者の身体がたまたま空いていることに賭けるということです。
業界も繁忙期があり、官公庁に関連する作業などは夏場や年度末に集中します。
また、ゴールデンウィークや年末年始など、顧客が休業のタイミングでの作業を依頼するケースも多いです。
業界全体で作業者が手薄になる期間では、作業の2週間前に相談しても既に予定がいっぱいということも有り得ます。
作業費が安価すぎる
作業内容や拘束時間、日勤か夜勤かなどで作業費は変動しますが、少なくとも下記のような作業費の条件は安価と言わざるを得ません。
- 作業費を「税込み」で設定する
- 明らかに長距離移動が発生するのに、作業費を「交通費込み」で設定する
- 現場に残置する部材の購入費や、撤去品の返送費を別途精算しない
参画条件が厳しい
以下のような参画条件のある作業は、オンサイトワーク事業者が受注を遠慮しがちです。
- ◯◯の実務経験が必須
- 事前に△△という研修（有料）に参加し、テスト合格が必須
- ××という（あまり汎用性の無い）機材の持参が必須
なにかしらの実務経験が必要なのであれば、複数回OJT実施を約束する。
研修参加やその後のテスト合格が必要なのであれば、少なくとも研修費の負担を約束する。
機材の持参が必要なのであれば、貸与を約束する。
このようなフォローをセットで打診することで、依頼出来る可能性が高まります。
上記理由の複合
例えば、元々2名で足りると思っていた作業に急遽もう2名必要になった。
あるいは、顧客の都合で作業予定が早まり、作業日が差し迫ってしまった。
「作業日が迫りすぎている」依頼を相談してしまうのは、そういった原因も多いと思われます。
そんな中、元々依頼していた企業とは別のオンサイトワーク事業者へ相談することになりますが、事業者同士も協業関係であることが多く、同じ内容の相談が複数の商流で話される場合もあります。
（X社、Y社、Z社に相談するも、全部V社に話が回って来る様子の画像を貼る）
最終的に相談を受けるD社からすると「作業日が迫りすぎている」し、多数の中間業者が介在するので「作業費が安価すぎる」相談が来ている様に見えてしまいます。
その上もしかすると、その仕事は特定の業務経験が必須の「参画条件が厳しい」作業かもしれません。
この依頼をV社は請けないでしょうし、X社～Z社から対応不可という回答がなされることになります。
【まとめ】どうしたらスムーズに依頼出来る？
下記3点を意識してみましょう。
- 余裕を持ったスケジュールを行う
- 作業費は税別、諸経費は別途支給を基本とする
- 参画条件を緩くするための工夫を行う
もしこれらが難しいということであれば、そもそもアウトソーシングに適していない仕事かもしれません。
あるいは、アウトソーシングとしての切り出し方が誤っている可能性があります。